このTBが、連結営業利益の二割強を占めており、孤軍奮闘の感がある。
TBに次ぐ収益力の強い専門店子会社の出現が待たれる。
IOは、スーパーマーケットやドラッグストアと同様に、一時ホームセンターの全国チェーン構想を持っていた。
この構想はIOの思い通りには進んでいないが、IOはあきらめたわけではない。
IOが資本提携しているホームセンターは、「HM」「K」「H」の3社。
この中でIOのホームセンター戦略の中核となるのがHMだ。
IOのナショナルホームセンター構想が足踏み状態なのは、IOが描いている、HM、Kの統合が実現していないためだ。
Kについては、IOとHMともに資本参加しているが、両社の持株を合わせても支配的な持株比率にならないため、IOはKについて切り札を持っていない。
一方Kは、IOの構想とは別に、独自路線をとっている。
KとHMの関係は、出店調整が行なわれないまま、現場で両社の新店が競合し始めており、両社の競争が決着がつくところまでいかないと、提携には至りそうもない。
ただホームセンター業界は勝ち組と負け組に分かれ始めており、統合再編へと移りつつある。
上位チェーンによる下位チェーンおよび経営破綻企業の買収が始まっており、業界地図は流動的だ。
このような流動的な状況下では、経営トップの人間関係を含む様々な関係が合従連衡に発展が注目される。
日本のホームセンターの市場規模は、3兆7500億円。
商品調達でスケールメリットを出そうとすれば、市場規模の10%、4000億円の売上が必要となる。
これから考えると、5000億円が合従連衡の目標規模となるが、上位チェーンの売上は1000億円台なので、4~5社による合同が必要になる。
ホームセンターの扱い商品はスケールメリットが出やすい商品なので、規模拡大による競争力の強化が、勝ち組に残るカギとなる。
規模拡大に先立って、日本のホームセンターには業態確立という大きな課題が残っている。
日本のホームセンターの主力商品は家庭雑貨で、ドラッグストアやディスカウントストアとの競合する可能性がある。
そういう視点に立つと、IOのホームセンター戦略の中核会社のHMの動きが、今後のホームセンター業界の展望に重要な役割を果たすだろう。
大胆な予測をすると、HMを中核に北海道から九州に至る、日本列島をカバーするホームセンターの連合体ができる可能性がある。
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